| 会社名 | 株式会社ブルーム |
| 代表者 | 小峰正仁（代表取締役） |
| 事業内容 | 採用・組織・人材開発コンサルティング、アントレプレナーシップ教育、人事の科学コンサルティング |
| 設立 | 2022年7月7日 |
| 従業員数 | 1名 |
| 所在地 | 東京都港区新橋１丁目５−５ 国際善隣会館６F |
| URL | 株式会社ブルーム |
株式会社ブルーム代表の小峰正仁氏は、前職・株式会社メンバーズで執行役員として18年間・累計4万人以上の採用・育成に携わってきた人事のプロだ。「頑張ります、は信じない」「エビデンスのない採用は失敗する」
——その採用哲学は、数々の実話とともに磨かれてきた。本記事では、小峰氏が実践してきた採用・育成の流儀と、学生時代からビジネスリーダーを育てようとする理由に迫る。
役員を「自ら降りた」決断。世代交代は自分でけじめをつける
上場企業の執行役員が、自らポストを手放すことを社長に申し出る——それが小峰氏のキャリアの転換点だった。株式会社メンバーズが東証一部へ上場した翌年の2018年、小峰氏は在任中にもかかわらず、次の株主総会での任命を辞退するよう社長に直談判した。
のぞクマくん
小峰さんのぞクマくん小峰さん自分から言い出せたのは、全体を見通す力があったからだと小峰氏は振り返る。
もし黙って一年後に「そろそろ降りて」と言われていたら、ショックだったと思う、と語る。2022年8月末にメンバーズを退職し、同年7月7日（七夕）に登記していた株式会社ブルームとして独立した。
「頑張ります」は信じない。エビデンスで採る採用哲学
小峰氏の採用の根幹は一つだ。「過去に頑張った実績のある人しか取らない」。これは新卒・中途を問わず一貫している。前職で新卒・中途合わせて約4万人の面接を経験する中で、確信を深めてきた原則だ。
のぞクマくん小峰さんのぞクマくん小峰さんまた、面接でカタカナ用語を多用する候補者には必ず深掘りするという。「ワークライフバランスが大事です」という発言に対して「あなたの考えるワークライフバランスって何ですか?」と聞き返すと、大抵の人は答えられない。
言葉を借りているだけで、自分の言葉として消化されていないからだ。「カタカナをよく使うやつは大体中身がない」
これも4万人の面接から導き出した、小峰氏の確信だ。
一方で、素直さも重要な判断基準だと言う。
小峰さんのぞクマくん小峰さん「しゃべれない」と言われた彼が、200人の前で喋った日
採用哲学を象徴する実話がある。国家資格を4つ・オラクル資格も取得していた専門学校生のIさんは、しかし極度にしゃべれなかった。5社の最終面接に進んで5社すべてに落とされ、5月になっても内定がなかった。
のぞクマくん小峰さんのぞクマくん小峰さんその後、Iさんは仙台に配属された。翌年の内定式で登壇した彼は、普通に喋っていた。さらにその翌年、200人の専門学校生の前でストレートでの国家資格取得について講演し、上位層の学生たちが食いついて盛り上がったという。
人は変われる——ただし、頑張った実績がある人だけ。
Iさんは現在、入社12年目でマネージャーに昇進した。
小学生に「自分のご機嫌は自分で取れ」と言う理由
こうした採用・育成の経験から、小峰氏は「もっと若い時代からやらせなきゃダメだ」と確信するようになった。
約20年前から葉山でミニバスのクラブチームを主宰しているが、そのビジョンは「将来のビジネスリーダーを育む」だ。バスケットボールはあくまで育成のツールと位置づけている。
のぞクマくん小峰さんのぞクマくん小峰さん現在、高校・専門学校・大学・高専など7校でアントレプレナーシップ教育のセミナーを実施している。小峰氏が大切にしているのは、起業家を量産することではなく、「選択肢を知り、選んで進める人を増やすこと」だ。
小峰さん編集部まとめ
今回の取材で印象的だったのは、小峰氏が「変わった採用」と自ら表現する、エビデンスへの徹底したこだわりだ。華やかな経歴や流暢なトークよりも、「過去に何を実際にやったか」を問い続ける姿勢は、18年・4万人超の面接から裏打ちされた確信に基づいている。そして採用の哲学がそのまま育成・教育へとつながっていく様子に、一本筋の通った経営哲学を感じた。
- 株式会社ブルーム・小峰正仁氏は、前職で新卒・中途合わせて約4万人の面接を経験した採用・育成のプロである。
- 小峰氏の採用基準は「過去に頑張った実績（エビデンス）があること」と「素直であること」の2点に集約される。
- 「入社したら頑張ります」という言葉は信じず、過去の行動実績のみを採用判断の根拠とする。
- 「人は変われる——ただし頑張った実績がある人だけ」という哲学のもと、採用後の育成にも一貫したコミットメントを持つ。
- 小峰氏はアントレプレナーシップ教育を通じ、学生・小学生世代から「選択できる人材」を育てることを使命としている。
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